山形経営研究会について

2022年度 日創研山形経営研究会 会長方針

「仲間と共に危機を乗り切る !今こそ企業価値の創造を ! 
~インナーブランディングで磨こうチーム力~

日創研山形経営研究会 会長 櫻井 靖

 2022年度山形経営研究会の会長を務めさせて頂きます櫻井靖です。今年度の田舞本部会長方針は「経営の原点に戻る・いま仲間の為に何ができるか」です。経営の原点とは創業の精神であり、理念だと思います。理念を見つめ直し、会社の仲間、経営研究会の仲間と共にこの危機を乗り切って行きましょう。しかしその舵取りをするにはまだまだ未熟で、大きな責任に身の引き締まる思いですが、責務を全うしますので宜しくお願いします。

 さて世の中は新型コロナウイルス第五波があり、その影響が3年目に突入する可能性が大きくなってきました。また異常気象が原因と考えられる災害は、世界中で起こっています。ついにユニセフ(国際連合児童基金)は初めて気候変動により8.5億人の子供が生きていくのが困難になると発表しました。日本の子供も例外ではありません。世界市民の健康や命を守るために、環境に貢献する活動も加速する事でしょう。また世界中で起こる熱波、洪水被害は食物へも深刻な被害が起こり、野菜等食材の高騰が起こることが容易に想像できます。すでに起こっている木材、鋼材、半導体の高騰に追い打ちをかける事が起こりえます。この様な厳しい時、私たちは何をすれば良いのか?1つは原点に立ち返るという事。2つには経営者・幹部・社員が1枚岩となり一致団結する事。3つには仲間たちが手を取り、何ができるか?を考えて協力する事。今こそチーム力で乗り越える時だと思います。日創研経営研究会の原点には 「一つの理念・二つの目的・三つの誓い」があり、その中核には「共に学び 共に栄える」精神があります。日創研山形経営研究会の本来在るべき姿、設立の精神に立ち返り、皆様と共に、危機を乗り切る具体的な実践活動に挑戦していく所存です。

 田舞本部会長の方針に日創研経営研究会設立の精神が記されています。「自らの志を決してあきらめずに成し遂げること」これはまさに可能思考教育で学んだことです。山形経営研究会は、全会員が可能思考組織となる事が大切です。また組織にするには、経営者だけが学んでも社内に浸透するまでには時間がかかります。その時に有効なのが「人財育成」だと思います。コロナを乗り切る為にも人財育成への注力がより大きなテーマとなってきます。まさにアウターブランディングの前にインナーブランディングを高める事が、緊急事態の世の中には効果的と考えます。何を差し置いても「人財育成によるインナーブランド力強化」これが三位一体経営の実現への近道だと考えます。

 私は2年間、経営者と、幹部社員が一枚岩になる事を目的とした「幹部育成委員会」の委員長を務め、経営者ならびに幹部社員のマインド・イノベーションに取り組みました。また、他の全ての委員会との横連携を重視し、皆で活動させて頂きました。幹部社員の成長はとても素晴らしく、今年もきっと大きな活躍が期待できます。この活動の延長線上にインナーブランディングがあり、昨年の活動を活かしていきます。また例会、委員会活動が単発とならないよう、その学び 1 がどこに繋がるのか?目的を大切に運営してまいります。1年間学び続ける事 で真の山形経営研究会の価値を創造する一年としていきます。

2022年度 会長方針

「仲間と共に危機を乗り切る !今こそ企業価値の創造を ! 」
~インナーブランディングで磨こうチーム力~

 

方針1 原点に立ち返る(原点回帰・理念浸透)

① 理念経営、創業の精神、目的の明確化、可視化

② 経営研究会の原点(精神)の再確認

③ 経営革新となる経営方針書作成(会員作成率85%)

④ オンライン本部会長同時例会(3 月15日)の参加促進(目標100%)

 

方針2 会員増強と質の向上

① 会員増強(正会員目標 50名)

② 委員長会の開催(会長、副会長、委員長で意思疎通を図り質の向上)

③ 例会の目的の明確化(単発にならない例会の目的、目標設定)

④ 委員長の役割とは?次年度委員長を育てる事。まさに会の人財育成

⑤ オンラインSA 研修受講・再受講の促進(体験メンバーの生声で喚起)

⑥ 可能思考セミナー未受講者の正会員化(正会員70%への強い支援)

⑦ 理事の例会出席率90%、会員例会出席率70%

方針3 経営者・幹部・社員が一枚岩経営を実践する

① 「共に学び 共に栄える」理念の実践

② 「公式教材」を最大限活用した事業の開催

③ 「理念と経営」共に学ぶ会・「13 の徳目朝礼」の導入促進

方針4 仲間同士で学び手を取り合い、チーム山形の組織力強化

① 幹部育成、インナーブランディングの確立

② 仲間から学ぶ、リアル&zoom にてベンチマーク例会の実施

③ ブロックから学ぶ、他経営研究会への積極参加で活性化

方針5 本部三大事業への参加促進

① 全国大会IN 函館【15 名 目標】

② 全国経営発表大会【15 名 目標】(発表者10 名・オブザーブ5 名)

③ 特別研修東京【15名 目標】

 

 

【 方針実現への具体策 】

 

経営革新・会員増強グループ 担当副会長: 阿久澤 透

【経営革新委員会】  委員長:皿谷 一巳  副委員長:水戸部 良樹・鏡 涼

1. 経営理念の深掘り(原点回帰)

2. 経営革新となる経営方針書作成の推進・委員会定期開催

3. 山形経営発表大会の主催(8月例会)

4. 全国経営発表大会への参加促進、運営(参加目標15名)

 

【会員増強委員会】  委員長:野口 雅弘  副委員長:大沼 順二

1. 会員拡大 50名 必達。継続した会員増強活動の為に委員会開催

2. 新入会員フォローと退会防止メンテナンス、オリエンテーションの企画運営

3. 特別研修への参加促進と運営(参加目標15名)

4. コンサル講師例会の運営(古永泰夫氏)

5. 全ての例会にオブザーバーを招待し、深掘り懇談会で会の魅力発信

 

公式教材活用・組織活性化グループ 担当副会長: 佐藤 奈々子

【公式教材活用委員会】  委員長:浅倉 啓一 副委員長:奥山 哲

1. 公式教材導入「理念と経営・13の徳目朝礼」(目標50%)

2. 「理念と経営」を共に学ぶ委員会の定期開催

3. 13の徳目ブロック大会のメンバー選出と取りまとめ

4. 経営革新に基づいた「フリーディスカッション討論例会」の開催運営

5. 全国大会IN函館への参加促進及び運営(参加目標15名)

 

【組織活性化委員会】  委員長:高橋 昌起 副委員長:後藤 奨・大沼 仁

1. 幹部育成委員会の定期開催

2. 幹部会員の育成(オリエンテーション)

3. レクチャラー例会の企画・運営

4. 可能思考研修の参加率向上

5. 全国同日例会の運営

 

【総務委員会】  委員長:佐藤 一 副委員長:古川 光伸

1. 総会の運営及び会計、財務活動及び事業計画書、会議録の作成

2. 広報活動(HP、FB、MLの管理運営)

3.会員名簿、スプレッドシートの管理、運営/span>

 

【事務局長、事務局次長】  事務局長:安孫子 裕嗣 事務局次長:半田 知恵

1. 日創研本部からの情報を会員へ伝達及び本部三大事業への参加促進

2. ブロック長連携強化(志田ブロック長方針の共有)

3. 理事会の運営、100%参加の促進、上程書の確認

4. オンライン対応の促進及びフォロー(各委員会と連携)

5. 可能思考セミナー未受講者の正会員化への支援強化(目標正会員70%)

6. 委員長会の企画・運営

7. 次期会長・事務局長・理事(委員長、副委員長)育成への支援

 

【 日創研山形経営研究会は 】

「①経営者が成長し、②働く社員さんが育ち、③会社が良くなる」

企業の永続を目指す会員の集まり

そう言われる強いブランド力をもった会

この山形の最大の経営資源となるような組織を目指しています。

 

日創研山形経営研究会は、設立してから今年度で27年目を迎えます。。予断を許さない新型コロナウイルス感染症、未曽有の大災害を受け、回復するにはまだまだ時間が掛かる現状です。この窮地を私たちが乗り越えるには、共に学んできた仲間達の知恵と知識を集中し、今こそチーム山形の底力を発揮する時です。今後も企業の存続に関わる問題、課題が様々生じてくるでしょう。これからの厳しい危機を乗り切る事ができる「強い会社・業績の良い会社」に変革するには、学ぶことが大切です。また変革は経営者1人では時間がかかり過ぎます。人を育てるには、経営者が自ら学ぶことは大前提ですが、幹部社員さんと学ぶことが早道です。また人財が集まる会社にする為には、インナーブランディングが大切です。その為に、創業の精神に立ち返り恐れず経営革新を実行しましょう。山形経営研究会は、山形を代表する企業が集まり知恵を出しあい、この危機を乗り越え、更に成長する。そんな企業の集まりとなり、この不安定な1年をしっかり地に足をつけて乗り越えて行きましょう。

 

              ~ 今年度も どうぞ宜しくお願い致します。~

                      日創研山形経営研究会

                      第17代 会長 櫻井 靖